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<仕事中はうつ 会社の外では元気 「新型うつ病」大流行の裏側>
8月10日12時15分配信 J-CASTニュース
 「新型うつ病」なるものが蔓延しているのだという。クリニックの予約を取ろうとしても患者が
多すぎ、新患は3ヶ月も待たされる場合もあるそうだ。仕事中にだけうつになり、会社の外では元気、
というのが特徴で、若い世代に目立つというこの「新型うつ病」、なぜ増えているのだろうか。
■自分を責めるのではなく、身近な人間を攻撃
 精神科医の香山リカさんは、著書「うつ病が日本を滅ぼす!? 」(2008年5月20日刊)にこんなこと
を書いている。
  「本当にこれが『うつ病?』と自分で書いたはずの診断書を改めて見返してしまう」
 これまでの「うつ病」といえば、几帳面でまじめな人がかかりやすく、落ち込み、自分を責め、
自殺に至るケースが多いというイメージだった。しかし、07年から急激に増えだしたとされる「新型
うつ病」は、仕事中だけうつで、帰宅後や休日は普段通り活発に活動する。自分を責めるのではなく
、身近な人間や社会に対して攻撃的な態度になり、休職したとしても会社や同僚かける迷惑などあ
まり感じない、というのが典型らしい。
 朝日新聞の08年5月17日付けには、精神科クリニックが患者でパンク状態になっているのは「新型
うつ病」患者が急増したからではないか、と書かれている。「新型」は20〜30代に目立ち、都内の
あるクリニックでは患者の4割前後を占めるのだという。
 厚生労働省の調べによると、うつ病、躁うつ病の患者総数は99年の44万1千人に対し05年は2倍の
92万4千人に増加。製薬会社ファイザーが12歳以上の一般生活者4,000人を対象に、07年2月7日から07年2月16日にかけて行ったインターネット調査では、「一般生活者の12%、約8人に1人がうつ病・
うつ状態の可能性」があるという結果が出ている。
■昔から別の病名として扱われていた?
 こうした状況を、一体どう考えたら良いのか。「うつ病の真実」「専門医が教えるうつ病」などの
著書がある防衛医科大学校病院副院長で、「日本うつ病学会」理事長の野村総一郎さんに聞いた。
それによると、うつ病は症状や病気になる過程によって「メランコリー型うつ病」「双極性障害」
「気分変調症」「非定型うつ病」の大きく4つに分類され、「新型」と呼ばれているのが「気分変調
症」「非定型うつ病」に当たるのだという。そして、実はこうなんだそうだ。
 「新型と呼ばれているようですが、それは、うつ病という診断はしてこなかっただけで、昔から
別の病名として扱われていたんです。患者数は増えてはいますが、実態としてはここ数年で急に
増えた、ということでもないんです」
うつ病と診断する基準は各国まちまちで、現在は米国精神医学会の診断マニュアル「DSM」を参考に
するのが世界の趨勢なのだという。各国の医療関係者がこれを参考にし始めたのは、80年に画期的
な変貌を遂げた第三版から。94年改定の第四版もほぼ同じ内容になっている。日本では「DSM」を
参考にする医師は少なく、「新型」と呼ばれる症状については、パーソナリティー障害、抑うつ
神経症などと診断していたのだそうだ。
 それが数年前からようやく日本でも「DSM」を参考にする医師が増え、患者に伝わることによって、
いきなり「新型」が大流行しているかのような錯覚をする人が増えたのではないか、と、野村さん
は見ている。さらに、「DSM」は2011年に改定され第五版が出るが、「新型」と呼ばれているものが、
うつ病として分類されるかのかもわからないのだという。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080810-00000000-jct-soci
(ヤフーニュースより引用)

うつ病もこんなに種類を増やし、範囲を広げたのでは、病気なのか気分の問題なのかわからなく
なってしまう。

私だって気分の優れないことが続くことだってある。そんな時は様々な工夫で気分を変えるように
している。

第一、一般の人の1割以上がうつ病だなんていったら、社会が成り立たなくなってしまうじゃないか。

こういう風潮の原因は、日本の緊張感の高い社会性、無宗教の人の多さ、などがあると思う。
人と比較するのがすべての苦悩の基と言われる。マイペースの考え方・生活を守り、神経を消耗する
のをやめよう。

また考えようによれば、精神性を高め安定させる努力を怠らず、健全な精神を保てれば、それだけ
競争から抜きん出る確立も高くなるということだと思う。
相変わらずのガソリン価格の高騰で、車の燃料計の目盛りが減っていくのを見るのが怖いが、
先日の読売新聞記事に、ガソリン価格が低下の傾向にあると書かれていた。

その理由は、現在の原油高の原因である投機筋が投資対象を原油から、株式やドルに移し始めて
いるからだとしている。

確かにそのような動きが出てきているようだが、今後は原油・ガソリンの価格はどうなるのか?

この点、10日テレビ東京「日高義樹のワシントンレポート」という番組の中で、このテーマ
が取り上げられていた。

結論的には、原油1バーレルが200ドルに跳ね上がることもあるだろうが、やがては現状維持か
やや下がるだろうと言っていた。

日本では、原油高の原因はもっぱら投機(投資)マネーによるものだという認識だが、同番組に
出演したアメリカのエコノミストによれば、根本には原油国の石油埋蔵量の不透明さに原因がある
と言っていた。サウジアラビアなどの産出国は石油の埋蔵量があとどれ位あるのかを公表していない。

もしサウジアラビアが埋蔵量の算出に同意すれば、原油価格は大幅に下落するだろうと。

そして、世界経済の動向も原油価格に影響を及ぼし、今後は世界経済は下降線をたどるので、原油
の需要は減り、従って価格は下がる傾向に向うという。

また、現在の世界の関心の的である中国だが、経済の急成長の下で原油など資源の争奪戦を展開
している。しかし一方で、旧式の石炭発電所を作り続けているなど環境問題には悪影響をもたらして
いる。この環境問題でオリンピック後は先進国と衝突する危険があるらしい。

いずれにせよ、原油がこれ以上大幅に値上がりすれば、世界の原油国に対する態度に大きな変化が
起こらざるを得ず、たとえばアメリカ人が「もう大きな車には乗らない」などアンチ石油的態度に
出れば、原油・ガソリンの価値は下落し、産油国は一転窮地に陥ることになる。

実はサウジなど産油国はこのことを分かっており、内心はその事態を恐れているという。